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メタボリックシンドローム 

メタボリックシンドローム


メタボリックシンドローム(英 metabolic syndrome、代謝症候群、単にメタボとも)とは、内臓脂肪型肥満(内臓肥満・腹部肥満)に高血糖・高血圧・高脂血症のうち2つ以上を合併した状態をいう。WHO、アメリカ合衆国、日本では診断基準が異なるため注意を要する。以前よりシンドロームX、死の四重奏、インスリン抵抗性症候群、マルチプルリスクファクター症候群、内臓脂肪症候群などと呼称されてきた病態を統合整理した概念である。

高血糖や高血圧はそれぞれ単独でもリスクを高める要因であるが、これらが多数重積すると相乗的に動脈硬化性疾患の発生頻度が高まる為、リスク重積状態を「より早期に把握」しようという試みが考えられてきた。

このようなリスクの集積は、偶然に起きるのではなく、何らかの共通基盤に基づくと考えらている。日本では特に内臓脂肪の蓄積による肥満が共通の基盤として着目し、腹部肥満=男性型肥満ともいわれている上半身型肥満=リンゴ型肥満に対して注意が呼びかけられている。

特に日本人は民族的特長から、欧米人よりこのメタボリックシンドロームに悪影響を受けやすく、注意すべきである[1]。

2008年4月から始まる特定健診制度(糖尿病等の生活習慣病に関する健康診査)では、メタボリックシンドロームの概念を応用して糖尿病対策を行う事を目指し、40歳から74歳までの中高年保険加入者を対象に健康保険者に特定健診の実施を義務化すると共に、メタボリックシンドローム該当者、または予備軍と判定されたものに対して特定保健指導を行うことを義務づける。5年後に成果を判定し、結果が不良な健康保険者には財政的なペナルティを課す事によって実行を促す。厚労省は、中年男性では二分の一の発生率を見込むなど、約2000万人がメタボリックシンドロームと予備軍に該当すると考えており、これを平成24年度末までに10%減、平成27年度末までに25%減とする数値目標を立てている。これにより医療費2兆円を削減する。「医療制度改革大綱(平成17年12月1日 政府・与党医療改革協議会)の数値目標をなぞったもの。

診断基準

日本人のためのもの

1・国際糖尿病連合(IDF)基準(2005年)


腹囲男性90cm、女性80cm以上が必須。かつ
血圧130/85mmHg以上。
中性脂肪150mg/dL以上。
HDLc男性40mg/dL、女性50mg/dL未満。
血糖100mg/dL以上。
の4項目中2項目以上。


2・日本肥満学会(JASSO)基準(2005年)


腹囲男性85cm、女性90cm以上が必須。かつ
血圧130/85mmHg以上。
中性脂肪150mg/dL以上またはHDLc40mg/dL未満。
血糖110mg/dL以上。
の3項目中2項目以上。


3・改訂NCEP-ATPIII基準(2005年)


腹囲男性90cm、女性80cm以上。
血圧130/85mmHg以上。
中性脂肪150mg/dL以上。
HDLc男性40mg/dL、女性50mg/dL未満。
血糖100mg/dL以上。
の5項目中3項目以上。

4・九州大学(久山町研究グループ)の提案(2006年)

JASSO基準の腹囲を男性90cm、女性80cm以上に置換したもの。




5・腹囲をCRPに置換した提案(2006年)


改訂NCEP-ATPIIIの腹囲をCRP0.65mg/L以上に置換したもの。


治療と予防

基本的に「痛い」とか「辛い」といった自覚症状に乏しいのが生活習慣病の特徴であり、その治療は「自覚症状の緩和」ではなく、この病態を長期間・慢性的に持続させた結果として生じてくる「合併症予防」に目標がおかれる。メタボリックシンドローム(代謝症候群)の場合、動脈硬化の発生・進展防止が治療目標となり、そのための脂肪蓄積の進行防止・解消を目的に食事療法による摂取カロリーの適正化と、脂肪燃焼を促す目的での運動療法が基本となる。更に、食事・運動といった生活習慣の改善により解消されない危険因子(耐糖能異常、脂質代謝異常、高血圧など)に対しては薬物療法を並行して実施する場合もある。また、喫煙は個別の動脈硬化の危険因子である事が疫学的に証明されているので、禁煙努力も並行して行うべきとされている。

しかし検診・脳ドックなどで無自覚のまま動脈硬化の進展が検査などにより発見されたり、動脈硬化性疾患(狭心症、心筋梗塞、脳卒中など)を発症した場合は、降圧薬(降圧効果以外にも動脈硬化進展抑止作用があるとされるアンジオテンシンII受容体拮抗薬などがよく用いられる)、抗血小板剤(アスピリンなど)の投与などが検討され、バルーンカテーテル等による血管内療法や、血栓溶解療法、さらに冠動脈バイパス術のような外科的治療法がとられる場合もある。

また、メタボリック症候群を予防するために、肥満者の「流行」を予防する事が重要視されている。現在、BMI(体重/身長の2乗)30以上の肥満の頻度は、アメリカでは30%以上、日本では3%であり、これは肥満が個人の生活習慣というよりも、集団レベルの生活環境によって「流行」することを示していると考えられている。最近の研究で、肥満が社会的絆を介した「伝染病」であり、異性よりも同性に「伝染」し易いことが明らかにされている。肥満の「流行」を防ぐためには、個人の努力のみでは困難である事から、保健上の政策・制度的取り組みの必要性が生じている。特に高カロリー食品の規制が重要と考えられ、日本では野菜、魚、米を中心とした日本食を見直すようにともされて、日本国外ではこうした日本食が肥満防止に役立つ為に日本食ブームとまでなっている。肥満者は自分が責められていると感じる事から、このメタボリックシンドローム自体を否定することがあるが、肥満防止として個人の努力、家族の協力、政策・制度上の取組み実行は、メタボリック症候群予防に効果がある。

-フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』-


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