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[2008/11/18 20:48]
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胚細胞腫瘍
胎児の原始生殖細胞（原始胚細胞）と呼ばれる細胞から卵巣や精巣が作られ、卵子や精子などの胚細胞がつくられます。
卵子や精子になる細胞から発生した腫瘍は胚細胞腫瘍と呼ばれ、良性の奇形腫や悪性の腫瘍があります。
卵子や精子になる細胞から胚細胞腫瘍が発生する
胚細胞腫瘍の分類
良性
・ 奇形腫（きけいしゅ）
悪性
・ 未分化胚細胞腫（みぶんかはいさいぼうしゅ）（胚細胞腫）
・ 卵黄のう腫瘍（らんおうのうしゅよう）
・ 絨毛癌（じゅうもうがん）
・ 胎児性癌（たいじせいがん）
胚細胞腫瘍は卵巣や精巣から発生しますが、頭（頭蓋内の松果体付近）、胸（縦隔）、おなか （後腹膜や胃）、おしり（仙尾部）などの性腺以外の部位からも発生します。
性腺以外の部位から発生する腫瘍は、胎児期に原始生殖細胞が迷い込んだ結果と考えられています。
胚細胞腫瘍の発生部位
性腺
・ 卵巣/精巣
性腺以外の部位 ・ 頭（頭蓋内の松果体あたり）
・ 胸（縦隔）
・ おなか（後腹膜や胃）
・ おしり（仙尾部）
診断
X線検査、超音波検査、CT、MRI、などの他、血液中の腫瘍マーカーを測定します。
奇形腫ではX線検査により石灰化が見られるのが特徴です。
腫瘍マーカー
卵黄のう腫瘍では血中のアルファ・フェトプロテイン(AFP)が、絨毛癌では血中のβ-HCGが高 値となります。また、卵巣腫瘍で血中のCA125が高値となることがあります。
これらは腫瘍マーカーと呼ばれ、診断や治療効果の判定、再発の有無のモニターなどに利用されます。
治療
治療は良性奇形腫に対しては外科的切除を行います。
悪性の場合には手術と抗がん剤(シスプラチンなど)を組み合わせた治療が行われます。
頭蓋内の胚細胞腫瘍に対しては放射線照射が用いられます。
治療成績
良性の奇形腫では97％の５年生存率が得られていますが、３％弱に再発がみられ、その一部は悪性として再発しています。
一方、悪性の胚細胞腫瘍では85％の５年生存率が得られていますが、遠隔転移を有する場合の５年生存率は60％です。
-外科−
混合診療
【混合診療（こんごうしんりょう）とは、保険診療と自由診療（保険外診療）を併用することをいう。】
混合診療は「禁止」とされているため、保険診療にごくわずかな自由診療を併用しただけで全ての診療が自由診療の扱いとなり、医療費の全額が患者の負担となる。しかし、混合診療の「禁止」について、法律上、明文の規定は存在しないので、「禁止」の根拠が無いとの議論・指摘がしばしばある。
近年、混合診療を解禁するべきか否かという議論が盛んに行なわれているが、2005年2月現在、解禁されていない。
混合診療が解禁されると、医療保険適用されるべき治療が適用とならず、結果、患者や医療機関の負担が大きくなる可能性がある。また現在、交通事故の患者等に対して一部医療機関で行われている不必要な乱診・乱療が、他の患者にも拡大する可能性がある。
歯科医療や医科美容外科医療の分野で行われる混合診療が話題に上る事が多い。
保険登録医をしていない場合や保険医登録を辞退した上で全ての治療を自費診療とするのは認められているが、保険医登録をした医師歯科医師が保険診療と同一治療を自費治療で行った場合は混合診療とされ問題となる。
一つの疾病を治す治療の流れの中にも処置毎に区分けされるものがあり、その区切りで自費診療へ移行する事は認められている。
例を以下に示す。 歯周病において、保険治療であるスケーリングルートプレーニングの後に自費診療であるブタエナメルマトリックスゲルを用いた治療を行う場合や、メンテナンスを目的としたPMTC。
大きな虫歯において、保険診療である根管治療後に自費診療である材料を使っての補綴治療。
混合診療に関する主な論点
混合診療を解禁すると、所得による医療格差が生じないか？
混合診療解禁側の論
現状、混合診療をすると医療費の全額が患者の負担となる。解禁すれば、保険診療部分が保険給付の対象となり患者負担の費用が減少する。つまり、保険外の治療を望む患者にとっては、現在の混合診療による全額負担に比べると、患者の負担は保険診療部分だけ減少する。
混合診療禁止側の論
解禁すれば、所得により受けられる医療に格差が生じる。治療費を多額に支払える患者だけが、効果の有無にかかわらず、より多くの治療を受けることができる。これが混合診療の大原則である。
混合診療を解禁すると、保険給付額の増大を招き保険財政を悪化させないか？
混合診療解禁側の論
医療が充実するので患者が早く完治する。よって保険給付額は減少する。
混合診療禁止側の論
保険医療の内容で一定水準の医療効果が確保されている。混合診療を解禁すると、根拠や効果に乏しい保険外治療により患者に悪影響を及ぼしかねない。また、保険外の検査や投薬を受けられるのは、極少数の人間だけである為、効果的な治療が行えない可能性もある。よって保険給付額は減少しない。また、混合診療解禁後の思惑として、現在は保険適用となっている治療法を、保険からはずす案が出ており、政府は国民の生命・健康維持の責任を放棄しようとしている。
混合診療を解禁するのではなく、現在、保険対象となっていない医療を保険適用させるべきでは？
混合診療解禁側の論
癌などの生死に関わり時間が限られている病気では、保険適用外の有望な治療法があっても、保険適用までの時間を待てないことが多い。そのような治療法も、速やかに保険適用されれば良い。
混合診療禁止（保険適用拡大）側の論
患者の立場から、どの治療法が有効か判断するのは困難である。国民皆保険制度の本来の目的からすれば、効果のある治療法は、可及的速やかに保険適用とするべきである。ただ、保険適用とするには、一定水準の効果と安全性を審査するため、ある程度の時間がかかり、審査の結果、保険適用できないこともある。
-フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』-
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